すべての発表者は利益相反(COI)の開示が必要となります。 下記ご確認の上、発表時に開示してください。筆頭著者(発表者)は発表内容と全著者1人ひとりの利益相反状態(COI)の有無を下記の基準に基づき判断してください。
利益相反について
- 利益相反判断基準
- 発表研究に用いた薬剤・測定機器・器具・質問票・ソフト・システムと関連する、またはそれらの成果を利用する目的で関与する企業・法人組織・営利を目的とする団体等(以下、当該企業等と略す)と、演題登録日から過去1年以内に以下に該当する関係がある場合、「利益相反に該当する」と判断してください。
- A. 当該企業等の役員、顧問職で報酬額が年間100万円以上
- B. 当該企業等の全株式の5%以上の所有
- C. 当該企業等からの特許権使用料が年間100万円以上
- D. 当該企業等から支払われた日当や講演料の合計50万円以上
- E. 当該企業等から支払われたパンフレットなどの執筆に対する原稿料が合計50万円以上
- F. 当該企業等が提供する委託研究や共同研究の研究費総額が年間200万円以上
- G. 当該企業等が提供する奨学寄付金総額が年間200万円以上
- H. 当該企業等が提供する寄付講座に所属している場合
- I. その他、当該研究とは無関係な、当該企業等からの旅行や贈答品などの総額が5万円以上
- A. 当該企業等の役員、顧問職で報酬額が年間100万円以上
- 発表について
- 利益相反に該当する場合は、その内容について発表資料内に必ず明示してください。
スライドの場合はタイトルスライドかその次のスライドに、ポスターの場合はポスター末尾に具体的内容を必ず記載するようお願いいたします。
また、特に利益相反が無い場合は、「利益相反なし」と記載をお願いいたします。
【(例)該当なしの場合】 【(例)該当ありの場合】

